マンションは何歳くらいで購入している?平均年齢と年収をチェック

2020年09月11日

マンションの購入は、大きなライフイベントのひとつです。一度に多額のお金が動くことになりますから、いつ買うべきなのか、悩んでいる人も多いのではないでしょうか? 実際の統計データによると、新築や中古含めて30代や40代でマンションを買う人が多いようです。ここでは、30代・40代でマンションを買うメリットとデメリットのほか、意識しておきたい資金計画についてまとめました。

マンションを購入する人たちの平均年齢

マンションを買う際に、年齢制限はありません。しかし、金銭面等の理由から、極端に若い人や極端に高齢の人がマンションを買うケースは、それほど多くないようです。
実際のところ、マンションを買っている人が平均何歳くらいなのか、新築マンション・中古マンションに分けてご紹介します。

新築マンション購入者の平均年齢

国土交通省の「平成30年度 住宅市場動向調査」によると、新築分譲マンションを購入した世帯の世帯主の平均年齢は、42.7歳となっています。ただし、一次取得者(初めてマンションを購入する人)のみで絞り込んだ場合は38.8歳です。
また、住宅金融支援機構では、住宅ローンのフラット35を利用した人の平均年齢に関する調査結果を公開しています。「2018年度 フラット35利用者調査」によると、新築マンションを購入した人の平均年齢は42.4歳となっています。

中古マンション購入者の平均年齢

次に、中古マンション購入者の平均年齢を見てみましょう。
国土交通省の「平成30年度 住宅市場動向調査」によると、中古マンションを購入した世帯の世帯主の平均年齢は46.0歳、一次取得者に限った場合は42.1歳でした。
一方、住宅金融支援機構の「2018年度 フラット35利用者調査」によると、フラット35を組んで中古マンションを購入した人の平均年齢は40.9歳です。

中古マンションの場合、新築マンションを購入するよりも平均年齢が上がっています。 といっても、フラット35を組んで中古マンションを購入する人は、新築マンションを購入する人よりも平均年齢がわずかに下ですので、中古や新築のマンションを購入する年齢層に極端に差があるわけではないようです。

30代後半~40代前半でマンションを購入する人が多い

上記の調査結果より、30代後半~40代前半でマンション購入を決める人が多いことがわかりました。
これは、30代~40代頃に家族構成が決定し、その後のライフプランがはっきりする世帯が多いからだと考えられます。このほか、ある程度頭金等にあてられる貯金ができたり、住宅ローン返済の時間的な余裕もあったりするため、ある程度住宅ローンの審査が通りやすい年代ともいえるようです。
これらのことから、30代後半~40代前半は、マンション購入についてバランスのとれた年代といえるでしょう。

マンション購入世代にあたる30代・40代の平均年収は?

次に、マンション購入割合が高い30代、40代の人たちの平均年収について見てみましょう。
なお、下記はあくまでも給与所得者の平均給与で、自営業者等や副業による収入等は含みません。

■30代・40代の給与所得者の平均給与額

年齢階層 平均給与(年間)
30代前半 410万円
30代後半 448万円
40代前半 476万円
40代後半 502万円

※国税庁「平成30年分 民間給与実態統計調査」(2019年9月)

マンションを初めて購入する人の多かった30代後半~40代前半の給与所得者の平均年収は、450万円前後であることがわかります。

一方、フラット35を利用して新築マンションを購入した人の平均世帯年収は767万4,000円、中古マンションを購入した人の平均世帯年収は585万5,000円です。こちらは世帯全体の年収の平均ですから、給与所得者のみの平均よりも高い金額となっています。

住宅ローンを組んでマンションを購入する場合は、返済期間中の世帯年収見込と、世帯年収に占める住宅ローンの割合について意識しましょう。およそ、世帯年収の5~7倍までが借入額の目安です。

マンションを30代・40代で購入するときの注意点

続いては、マンションを30代、40代で購入する場合の注意点について、「住宅ローン」「家族構成」「教育費」の3点から見ていきましょう。

住宅ローンから考えた注意点

多くの金融機関では、最長35年までの住宅ローンを組むことができます。
例えば、30歳で35年の住宅ローンを組んだ場合、完済時の年齢は65歳です。これなら、繰り上げ返済を一切しなくても、会社勤めをしているあいだに返済を終えることができるでしょう。

30代後半で住宅ローンを組む場合は、将来の返済プランについて考えておく必要があります。
例えば、35歳で35年ローンを組む場合、完済時の年齢は70歳です。多くの人は、繰り上げ返済で5年分を短縮させるか、定年後もゆるやかに働いて住宅ローンの負担をカバーするといった方法をとることになるでしょう。また、30年ローンにして、60代のうちに住宅ローンを終えるというプランも選択できます。
40代で住宅ローンを組む場合は、ローン期間を短めに設定しないと、将来返済に困るリスクが高まります。40歳で35年ローンを組んだ場合、完済時は75歳、30年ローンでも70歳です。さらに、45歳を超えると、そもそも35年ローンが組めなくなる可能性も出てきます。

住宅ローンという観点から見ると、できるだけ早いタイミングで住宅を購入した人が、長期の借入れが可能になり、月々の負担も減らしやすいといえるでしょう。
ただし、40代であっても、購入時までに頭金を貯金しておいて借入額を減らし、短期間で完済するのであれば、返済期間の問題は解決することができます。仮に49歳で住宅ローンを組んでも、返済期間が15年であれば、64歳で完済することができるのです。

家族構成から考えた注意点

未婚か既婚か、子供の有無や人数、親との同居など、いっしょに住む人の家族構成によって、選ぶべき住まいは変わります。ライフスタイルが多様化していく中で、「30代だから子供がいる暮らし」「40代だから親と同居の暮らし」というモデルケースがあてはまらない場合も多くなっています。とはいえ、30代のうちはまだはっきりしなかった人生設計も、40代になるとおおよそ見えてくることが多いでしょう。

家族構成という点では、40代になって今後が見通せるようになってからマンションを購入する人が、ライフスタイルに長くマッチする住まいを選びやすいといえます。
一方、30代でも、今後の生活設計がすでにできているという人や、家族構成に合わせてマンションの買い替えを予定している人であれば、将来的にも間取りと家族構成のミスマッチが起こる可能性は低いと考えられます。

教育費から考える注意点

子供がいる家庭では、マンション購入費用と同時に、教育費についても用意する必要があります。
教育費は、子供が大学生のときにピークを迎えます。特に、自宅から通えずに下宿をする場合、学費に加えて生活費など多額の費用がかかるでしょう。また、大学入学前に塾に通う場合は、そのための費用も必要です。
一方、マンション購入は、住宅ローンを組むことができれば支払いを分割できますが、頭金や仲介手数料、場合によっては引越し費用など、入居時に分割払いができないお金も少なくありません。
どちらも大きな支出になることから、子供がいる家庭の場合、特にしっかり資金計画を練っておく必要があるでしょう。

30代の子持ち家庭では、本格的に教育費がかかる前に、住宅ローンの支払いがスタートする可能性が高いでしょう。そのため、契約時の負担は少ないかもしれません。一方で、住宅ローンを支払いながら必要な教育費を貯められるのかについて、考慮しておく必要があります。
40代の場合は、手元資金のいくらを住宅購入にあて、いくらを教育費にあてるのかを考えて資金計画を練ることになります。特に、支出の時期が近い場合は、住宅にお金をかけすぎて教育費が足りなくなったり、貯蓄額が急激に減少したことで、その他の臨時出費に対応できなくなったりすることがないようにしましょう。

住宅ローンには申込者の年齢制限がある

マンションを購入するのに年齢制限はないと最初に述べました。しかし、住宅ローンを組む場合は、各金融機関の決まりに従う必要があります。

多くの金融機関では、住宅ローンを組む際に「借入時の年齢」と「完済時の年齢」の制限を設けています。借入時の年齢が満70歳まで、完済時の年齢が満80歳まで、もしくは81歳未満というケースが多く見られますが、中には、これ以外の年齢制限を採用している金融機関もあります。
40代後半より後に住宅ローンを組む場合は、利用予定の金融機関の規定を確認しておきましょう。

また、たとえ年齢制限に引っかからなかったとしても、住宅ローンの開始年齢が高くなるほど、長期間のローンは組みにくくなります。
仮に定年が65歳の人が80歳完済のローンを組んだ場合、退職後の15年分をどのように支払うのかという問題が出てきます。そのため、年齢が高いと、その分審査が厳しくなる可能性があるのです。

返済期間を短くするには?

定年を超えても住宅ローンの返済が続く場合、老後の生活が圧迫されるおそれがあります。40代~50代で住宅ローンを組むのであれば、返済期間をできるだけ短くする必要があるでしょう。
返済期間を短くする方法は、おもに以下の3つがあります。

・頭金を多く入れて最初から短い返済期間で契約する
・ボーナスや住宅ローン控除のお金で積極的に繰り上げ返済をする
・退職金で繰り上げ返済をする

最初から短い返済期間で契約した場合、その分、支払い利息や手数料も減らすことができます。一方で、一時的に貯蓄を大きく減らすことになります。また、退職金による繰り上げ返済も、老後資金が不足しないかどうか検討した上で行う必要があるでしょう。

積極的な繰り上げ返済には、資金計画上の大きな問題はありませんが、教育費など、その他の支出のための資金は別途確保しなければいけません。また、「繰り上げ返済をするつもりだったけどできなかった」ということがないよう、家計管理をしっかり行う必要があります。

マンションを買う平均年齢は30代後半~40代前半

マンションを買う平均的な年代は、30代後半~40代前半ということがわかりました。 しかし、同じ30代や40代でも、生活スタイルや家族構成、家計の状況は人それぞれで異なります。住宅ローン以外の支出や、将来的な家族構成の変化、完済までの資金計画などを検討した上で購入を決めましょう。
資金計画に不安がある場合は、銀行やファイナンシャルプランナーに相談してみるのもおすすめです。